医療事務や看護師の面接でよく聞かれる質問の中に、タバコに関するものがあります。
特に近年は喫煙と健康についてのお話を聞く機会も多く、医療機関での喫煙は難しい傾向にありますので、面接の際は答え方を気をつけなくてもはいけません。
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「喫煙していますか？」に対する答えは必ず「いいえ」
私は面接に関しては比較的「正直にありのままを話すように」という指導を行いますが、この質問に関しては、たとえ喫煙者であっても、「喫煙はしていない」と答えるのがベストだと考えています。
クリニックの院長先生が喫煙者の場合はこの限りではありませんが、近年全面禁煙になっている医療機関は増加傾向にありますので、喫煙者であることがプラス評価になるとは考えにくいというのがその理由です。
勤務中は喫煙できないとう状況下で働けるのであれば、雇用主に勤務外での行動まで制限する権利はありませんので、ご自宅で喫煙しても問題は起こらないでしょう。
昼休みの喫煙をどうするか
私のクライアントのお話ではありませんが、同じような状況の先輩スタッフを探したり、こっそりビルの喫煙ルームや人目につかない裏側で喫煙しているスタッフもいます。
面接で「喫煙していない」と答える以上は、現場をおさえられた時点で評価が下がってしまうのは避けられませんが、喫煙者への対応が万全であるクリニックはかなり少ないことが予想されますので、肩身の狭い思いをするのは仕方がありません。
参照：休憩時間中のタバコは禁止？クリニック全面禁煙の意味と喫煙のリスク
タバコと医療の関係
標榜科目に寄らず、現在は禁煙になっている医療機関が増えています。
喫煙ルームがある病院・クリニック様もないわけではありませんが、敷地内を全面禁煙にしている医療機関は全国的に増えています。
クリニックの場合は、院長先生が喫煙者かどうかで院内ルールが適用されている場合が多いのですが、患者様の目もありますので、医療従事者として喫煙しているのはあまり良いものではないでしょう。
喫煙者は看護職に就けないのか？
その一方で、「医療従事者の喫煙率が一般に比べて格段に低いということはない」ということは、「2013年看護職のタバコ実態調査」で明らになっています。
この調査によりますと、
女性看護師の喫煙率は
看護師：8.2％
准看護師は16.3％「2013年看護職のタバコ実態調査」報告書より
2012年の国民健康・栄養調査による女性の喫煙率は9％ですので、単純に比較はできないものの、喫煙者だから看護師になれないということはなさそうです。
むしろ医療業界は本来喫煙とは縁遠くなくてはならないというイメージがありますので、その割には喫煙者は多いのではないかととも考えられます。
最良の策は禁煙外来
「禁煙外来」はテレビのＣＭでも行っていますので、医療事務・看護師、その他医療関係の職業を目指される方にとっては常識かもしれませんが、現在は保険診療で禁煙治療を受けることができます。
上記の調査によると、習慣的喫煙経験のある方の喫煙開始年齢が18歳～22歳の間に集中しており、その動機は「友達が吸うから」と看護学生時代からの習慣ではないかと結論付けられています。
これから医療職になろうという方が、その勉強期間に喫煙の習慣を身につけてしまうというのはある意味興味深いデータです。
一方で「看護職という立場上、タバコは吸うべきではない」と考えている方も41.3％いらっしゃるようですので、このような方は禁煙外来を検討するべきと考えます。
